CASE 導入事例

中堅・リーダー

社内の意識統一に向けた
中堅・リーダー研修

中堅層・リーダー層には、意識統一が必須です。会社の考え方・方向性を正しく浸透させ、組織を同じ方向に向かわせましょう。

CASE STUDY 実際の事例

関西に複数の拠点を持ち、事業展開する通信関連企業B社様。拠点ごとで、社員が目指す方向性や意識に乖離があることに悩んでいらっしゃいました。
各拠点の管理職とは、定期的に会議で顔を合わせているものの、話題は数字中心になってしまうとのこと。課題である社員研修については、各現場の管理職・リーダーに任され、つい後回しになっていたそうです。

CASE STUDY

SOLUTION 当社による解決

この問題に対処するべく、会社の理念・方向性を共有化させる全社員向け研修と、それを継続的に教育・管理するための管理職・リーダー向けの研修をご提案しました。一般的に、全社員向け研修と階層別研修の併用は、金銭的・時間的なコストが高くつくものです。そこで、当社は3つの方法をご提案しました。

1. オンライン研修とオフライン研修を組み合わせた【全社員研修】は、
オンラインで数グループに分けて同じ内容の講座を複数回実施。管理職研修は、オフラインで実施という方法。
2. 全社員・管理職ともにオフラインで研修を実施する方法。
3. 管理職向けに基礎研修と管理職研修を行い、社員に向けてはその管理職が研修を実施する方法。

最終的にB社様は、3つ目の方法を採用されました。当社で管理職の方が研修を受けたあと、研修状況を当社がチェックしながら、フォローアップを担当。現在では、管理職による持続的な社内研修の実施に成功されています。

POINT 気をつけたいポイント

  • 管理職研修は、その研修が社内全体に浸透するかが重要です。
    せっかく研修を行っても、社内にその内容が浸透しないことには、研修自体が意味のないものになってしまいます。
  • 研修は、その内容がのちの言動に落とし込まれてはじめて意味を成します。ただ、日々の業務のなかでそれらを確認するのは困難です。リーダー本人が研修を実施し、会社側がその研修を確認するプロセスで、落とし込み度合を確認しましょう。
  • 事業が拡大すると、必然的に経営陣が直接従業員と接する時間が減ります。事業規模拡大を考えている場合は、その状況に備えた事前の教育の仕組みが必要です。事前に、教育体制を想定してアクションをとりましょう。

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